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就職先を考える(その4) 離職率が高いか低いか – 就職先の選び方

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Posted by on 2013年4月2日

会社を選ぶ基準の一つとして、離職率というのがあります。

結構、これを気にせず選ぶ人は多いのではないかと思います。

離職率というのは、会社には公表義務はありませんので、
公表していない会社もあります。

大企業の方が離職率は低い傾向にあり、
日本企業では5年で2〜3割が目安です。

離職率が高い会社が大量に新卒採用をしている場合、
社員を使い捨てしている可能性があります。

但し、離職率は一概に低ければいいと言うものでもありませんし、
高ければ悪いということもありません。

離職率が低ければ、社内の従業員の入れ替わりが少なく、
社内が活性化しづらい雰囲気かもしれません。
外資系企業の場合、1年で2〜3割という高い率の企業はよくあります。
これは、成果主義を採用しているからで、
80対20の法則を耳にされたことがあると思いますが、
会社の稼ぎの80%は社員の20%が生み出しているという法則です。
この上位20%のみを残してハイパフォーマンスを維持し、
80%には離職を促すというのが、外資系企業の理にかなった
経営方法の一つですので、こういった企業の離職率が高いことは
会社も株主にとっても望ましい形態と言えます。
悪い例としては、合併を繰り返して管理職のポストが減っている
企業で、かつ、離職率が高い企業。
ここは、先行き不安から、優秀な若手社員ほど辞めていく傾向があります。

また、業績悪化で、早期退職制度を導入した結果、
離職率が上がった企業。
ここも、優秀な社員ほど辞めていく傾向があり、
更なる業績アップが望めない可能性があります。

離職する社員が増え過ぎた場合、
新卒採用や中途採用を増やす必要があります。
新卒が大量に増えた場合、その教育やフォローに時間を取られ、
無駄な業務が発生することになります。

仕事の効率が下がり、業績が下がり、ボーナスが下がり、
手当てが下がり、給与が下がり、士気が下がり、離職率が上がる
という悪循環に陥りやすくなります。
離職率がものすごく低い企業もあります。
例えば、新規参入が難しい、航空業界、鉄道、電力会社、マスメディアなど。

こういった企業は、新卒時に入らないとまず入るのは難しいため、
外部からの人材流入が少なく、社内独自の社風が非常に濃くなります。
こういった社風に合う人にとってはとても居心地がいい企業だと思いますが、
社風に合わない人は毎日がとても辛くなると思います。
このような企業に入る際は、事前に社風を徹底的に調べたほうが良いです。

また、ガチガチの年功序列で離職率の低さから管理職のポストも
なかなか空かないため、成果主義を求める方には合わないでしょう。
成果主義を望むのであれば、外資系企業、
当面の雇用を望むのであれば、業績が上がっている企業、
社内の雰囲気を望むのであれば、離職率が低い企業を
選ぶと良いと思います。

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